※現存の免震工法の中で唯一のアクティブ免震です。
TEL:03-3551-0272 平日:午前10時~17時
エアー断震システムの効果を体感してみませんか
関東近郊の展示場が6か所になりました‼
構造体の強度や靭性を向上させることで破壊や損傷を防ぎます。家はかなり揺れますので、家具などが散乱しケガをする場合があります。
建物内部の機構により揺れを吸収して振動を低減させます。本来は高層建築向けの対策で、住宅には無理があるといえます。特に1階はほとんど効きません。
建物と基礎の間に装置を入れて、揺れが建物に伝わらないようにします。装置が高価なので多額のコストがかかるという難点があります。
【導入例】 建坪20坪(66㎡)で機器価格約300万円(税抜)
三誠エアー断震システムは、空気の力で家を空中に浮かせて地震の揺れから避難させる最新の地震対策装置です。地面と接していない浮いた家なら揺れません。その理屈を具現化したのがエアー断震装置。揺れがほとんどなく、家の倒壊はもちろん、家具の横倒しなどによる被害も未然に防ぎ、最愛のご家族を守ることができます。
地震の時に家が浮いていれば『地面の揺れを感じる事は無いだろう』という発想から生まれました。地震の揺れを感知すると瞬時にセンサーが感知して、エアータンクから空気を送り込み、家を宙に浮かせ揺れを建物に伝えづらくする装置です。震度7の揺れを約1/30に軽減することができます。
エアー断震システムは地震発生から約0.5秒~1秒程で空気タンクに貯蔵してある空気を人工地盤と基礎の間に瞬時に送り込み、建物全体を浮上させます。建物と実際に揺れている面は切り離されるため、建物そのものはもちろん、中に居る人や財産は地震の影響をほとんど受けずにすみます。また一般的な免震システムに比べ安価ですので、ローコストで究極の地震対策が可能です。
設置条件はありますか?
AIR断震システムの採用は、木造軸組工法・2×4・2×6工法など木造及び木質建築物を対象としております。 鉄骨SRC・RC造などの大型案件については、現段階では開発中です。AIR断震システムを導入した神社仏閣等の工事実績もあります。
AIR断震システムの価格はいくらぐらい必要でしょうか?
AIR断震システムは、建物の大きさ・バランス・形状・建てる地域などその案件により異なります。建物のプラン一つ一つ丁寧に対応してまいりますので、まずはご相談ください。
既存の建物にAIR断震装置を設置できますか?
AIR断震システムを既存の建物に設置することは可能ですが、曳家やジャッキアップなど一旦既存の建物を移動して基礎部分から作り直す工事になります。そのため大がかりな工事となり、敷地条件等のご計画の内容によってご要望にお応えできる場合とお応えできない場合がございます。
大きな建物の中で床だけを浮上させることは可能ですか?
工場など大きな建物内でのフロアAIR断震システムをご検討いただける場合には、現地調査をさせていただき施工可能の判断をおこないご提案いたします。
随時、現地調査を受付けていますのでお気軽に株式会社 三誠AIR断震(エアー断震)(TEL:03-3551-0272)へご相談ください。
断震システムは、建てる土地 に制限はありますか?
免震装置では、地盤が弱く許可が下りない難しい土地でも設置できる可能性があります。
土地の条件が合わず免震装置の導入を諦めていた方もご相談ください。
東日本大震災では、AIR断震システムはどうだったのですか?
青森県から静岡県までの地域でのお客様へ震災後に確認したところ、家が浮上したことで被害はゼロでした。その後の余震も含めて、設定震度以上の揺れがくると浮上するので、お住まいの方からは家が壊れないのでコストの面だけではなく、精神的にもとても助かっているとのご感想をいただいております。茨城県つくば市では震度6弱の強地震に見舞われたにも関わらず「寝ていた猫が地震に気づかず起きなかった」との報告もあります。
大地震後の海沿いの街での津波、大都会での火災ではAIR断震システムを取り入れても意味はありませんよね?
どのような場所でも、地震が発生するのであればAIR断震システムを取り入れる意味や意義はあります。津波や火災に耐えられるというわけではありませんが、AIR断震システム採用の家に住めば、大地震でも家具等の転倒がないので落ち着いてより安全な場所に避難する事ができます。
保証はどのようになっていますか?
AIR断震システムの装置の保証期間は各装置メーカーの規定に基づき機械装置については1年間、その他は5年間になります。適切なメンテナンスを行うことにより建物の耐久年数使用することが可能です。
AIR断震システムを導入する事で工期がのびる事はありますか?
AIR断震装置は、極めてシンプルな装置です。設置工事も断震システム無しの工程より約10日(天候・その他の工程により変化します)の工程の追加で完了しますので、長期的な工期に影響はありません。
AIR断震システムを導入する事での制約はありますか?
AIR断震システムは人工地盤と基礎が正方形・長方形・台形などの形状になります。L型や凹凸型の建物の場合などは、個別にご相談ください。混構造や地下室などは、技術的には可能ですが、現在は多くの制約があり難しい状態です。
建物は水平に浮くのでしょうか?
AIR断震システムは、建物の重心を考慮してほぼ水平に浮くための装置(バランサー)がついています。お引渡し前に最終試験を行い浮上状態を確認します。また、導入前のご検討中のお客様へは実際のシステムの見学が可能となっております。十分ご納得していただけるよう社員より丁寧にご説明をさせていただきます。システムの見学をご希望の方は、お問い合わせフォームの「見学希望」にチェックを入れてお送りください。。
浮いた建物は元の位置に戻りますか?
地震の揺れがおさまると、今度は「位置修正装置」がはたらき、下降しながら元の位置へ戻る仕組みになっています。大震災の際に、数㎝の降下状況での誤差が出る場合がありますが、テストボタンで建物を浮上させて小型の油圧ジャッキで簡単に補正ができます。
地震が起きた時、建物が宙に浮いてしまったらガスなどの配管はどうなるのでしょうか?
ガス、上下水道、電気はフレキシブル配管により損傷しないように設置いたしますので問題ありません。配管類は免震用継ぎ手を使用し、稼動幅に対応しております。
東日本大震災のように長時間の揺れでも対応できますか?また、エアーの補充にどのくらい時間がかかりますか。
長時間の地震動の間に降下したとしてもセンサーが設定震度以上の揺れを感知すると再度瞬時に浮上します。一旦浮上するとエアータンク内の圧力が下がるのでその都度自動で補充します。補充時間の計算として時間は、タンク1本200リッター×本数×突出量で計算出来ます。上記計算式で算出できますが地震の揺れのパターンから問題がないように設計されています。
もし装置が故障した時に地震がきたら?
AIR断震システムは、装置自体そのものが非常にシンプルで故障のリスクはほとんどありません。万が一大地震で作動しなかったとしても人工地盤と基礎の間でスリップを起こし揺れを吸収するため、一般の建物よりは被害を軽減できます。AIR断震システムの制御装置には手動の作動スイッチでいつでも浮上テストができます。(1回電気代約4円)お住まいの方ご自身でも簡単に作動状況の確認ができますので万が一の故障のリスクを軽減させることができます。
通常の補充時の電気代はどのくらいですか?
タンクに空気を貯めるコンプレッサーが標準仕様のもので1回の浮上で約4円の電気代です。状況によりコンプレッサーがオプション仕様のものになると電気代も異なります。
台風による影響は大丈夫ですか?
AIR断震システムは、平常時は人工地盤と基礎が重なって建っているので免震構法のように台風の影響を受ける事は全くありません。また、免震構法のようにロックを外したりなどわずらわしいこともありません。 大きな台風接近時にも通常の耐震建物と変わらずゆれたり建物本体が動いたりという現象はありません。
停電が続いたら?
通常は普通の家庭用電力供給口から電気を送りセンサーが24時間監視していますが、停電時は、バッテリーに自動切り替えになるために大地震の後の停電時でも心配ありません。停電時は何度もくる余震に対応するためにある程度の大きさ(震度4から5に近い揺れ)の揺れではないと浮上しないようになっています。コンプレッサーが動かなくても約5~7回は浮上できるだけのタンクの容量を確保してあります。また、自家発電機を用意されるとより安心が得られます。詳細の操作方法や管理方法などにつきましては導入検討途中でも導入後でもすべてのお客様にご説明をさせていただきます。
もしAIR断震装置のパーツを交換することになった場合、 比較的容易に交換できるものですか?
構成するほとんどの装置を容易に交換できます。
アフターメンテナンスは?
AIR断震システムは、お手入れや保守管理のわずらわしさはありません。 地震後、空気の補充は自動でコンプレッサーによりタンクに補充されます。普段から、お住まいになっているお客様ご自身でも制御装置の作動スイッチ押していただくと、2~3分は浮上していますので外に出て目視でいつでも浮上確認ができます。(1回浮上する電気代は約4円)地震がこなくても、効果が発揮できるかの確認がいつでも簡単にできます。
会社名 | 株式会社 三誠AIR断震システム |
代表取締役 | 三輪 富成 |
資本金 | 5500万円 |
認可登録 | 一般建設業 東京都知事 許可(般-28) 第145373号 |
住所 |
本社:
技術研究所: |
沿革 |
平成17年11月
平成21年
平成23年1月
平成24年3月
平成27年2月 |
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